国立研究開発法人 土木研究所

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出版物

土木研究所では、パンフレットや広報誌「土木研究所 Webマガジン」など、さまざまな出版物を発行しています。

100周年記念誌|パンフレット |90周年記念誌| 広報誌 | 書籍

100周年記念誌

100周年記念誌 研究のあゆみ

PDF版(一括ダウンロード)pdfファイル(219.2MB)
目次/刊行のことば などpdfファイル(2.2MB)
第1編 100 年の歴史を顧みてpdfファイル(9.7MB)
第2編 土木研究所の社会貢献pdfファイル(68.5MB)
第3編 研究活動pdfファイル(126.2MB)
参考資料pdfファイル(16.7MB)

パンフレット

創立100周年記念 土木研究所のあゆみ

 創立100周年記念 土木研究所のあゆみ
・一括ダウンロード(PDF)
全体pdfファイル(23.9MB)

土木研究所の概要(第5期中長期計画)

 (日本語版)
・一括ダウンロード(PDF)
全体pdfファイル(24.6MB)

土木研究所要覧(第4期中長期計画)

 (日本語版)
・一括ダウンロード(PDF)
全体pdfファイル(24.6MB)
・分割ダウンロード(PDF)
組織紹介、研究開発プログラムなどpdfファイル(15.1MB)
各研究部門の紹介pdfファイル(3.45MB)
研究成果の普及、現場での活用事例などpdfファイル(7.14MB)

つくば中央研究所関係

 
パンフレットpdfファイル(23.1MB)
 【コンテンツ】
  ・理事長挨拶
  ・研究体制
  ・ミッション
  ・現場  災害時の専門家派遣、技術相談・人材育成への対応
  ・最先端 リスクマネジメントで地質・地盤の不確実さを克服する
  ・最先端 AIで道路橋メンテナンスの信頼性を高める
  ・最先端 ビッグデータ、ICT(情報通信技術)で水防災を推進する
  ・最先端 新たなモニタリング技術でイノベーションを加速する

90周年記念誌

90周年記念誌 研究の歩み

PDF版(一括ダウンロード)pdfファイル(35.7MB)
刊行のことば/土木研究所理事長などpdfファイル(4.97MB)
第2編 土木研究所の社会貢献pdfファイル(8.74MB)
第3編 研究活動pdfファイル(17.6MB)
参考資料pdfファイル(9.07MB)

広報誌

土木研究所 Webマガジン

土木研究所のさまざまな研究の紹介、講演会や研究施設の見学、体験実験の紹介等、最新の情報をわかりやすく発信していきます。

ARRC NEWS(自然共生研究センター ニュースレター)

毎号、河川や湖沼の自然環境保全・復元に関する研究の特集を組み、センターの研究成果をわかりやすく発信しています。また、河川に関する研究コラムや関連施設の紹介、研究の最新情報、環境教育についても紹介しています。

活動レポート(自然共生研究センター アニュアルレポート)

自然共生研究センターの1年間の研究成果を、1テーマごとにQ&A方式で報告しています。また、公開実験や環境教育プログラム等の活動記録も紹介しています。

雪崩・地すべり研究センターたより

雪崩・地すべり研究センターの研究内容・研究成果やトピックスなどを紹介します。

寒地土木研究所月報(寒地)

寒地土木研究所では、関係機関の技術水準の向上や国民の当研究所に対する理解を深めてもらうことを目的に、研究活動や研究成果等を紹介する一つの手段として、「月報」を毎月発刊しています。

北の道リサーチニュース(寒地)

寒地土木研究所 寒地道路研究グループが寒地道路技術の情報発信基地を目指して、行政や民間企業、大学等の専門技術者等へ研究・調査成果等の最新情報を提供するものです。

ICHARMニュースレター(ICHARM)

このニュースレターは、 UNESCOの後援のもとで設立・運営される(独)土木研究所 水災害・リスクマネジメント国際センター(ICHARM:アイチャーム)の活動内容を広く関係者の皆様方に知っていただく目的で発行しているものです。

CAESARニュースレター(CAESAR)

CAESARニュースレターは、構造物メンテナンス研究センターの研究成果の紹介をはじめ、維持管理に関する情報など、さまざまな情報を発信していくものです。

UJNR Newsletters

UJNR は、日米両国が互いに地震、強風、高潮、津波の被害国である実情に鑑み、構造物の耐風・耐震設計法等の研究成果を持ち寄り意見交換するための部会であり、その活動をニュースレターとして隔月で定期的に配信しています。

iMaRRCニューズレター(iMaRRC)

iMaRRCニューズレターは、先端材料資源研究センター(iMaRRC:アイマーク)の活動内容、研究成果、ニュースなどの情報を広く皆様へご紹介することを目的に発信するものです。

書籍

 土木研究所は著作権を運用し、以下の書籍を出版しています。これらの書籍は書店にてお買い求めいただけます。

 お問い合わせは、各出版者または土研技術推進本部(029-879-6800)までお願いします。

 

書名
グラウンドアンカー維持管理マニュアル
編著
国立研究開発法人土木研究所、一般社団法人日本アンカー協会、
国立大学法人三重大学、株式会社高速道路総合技術研究所
体裁
B5版 368頁
出版社
技報堂出版株式会社  電話:03-5217-0885
本体価格
4,500円+税
発行年月
令和2年10月
内容
グラウンドアンカー維持管理マニュアル

 2013年(平成25年)に発生した中央道笹子トンネル天板落下事故以降、構造物のメンテナンスの重要性が指摘されるようになっている。グラウンドアンカーは、自然斜面や切土、構造物等の安定化を図る目的で用いられ、1957年(昭和32年)に我が国において導入されて以来、すでに60年以上経過しており、この間に施工技術や使用材料等の改良が重ねられ、施工事例も年々増加している。
 本マニュアルは、グラウンドアンカーの耐久性に関する問題が発生する前に適切な対応を行い、グラウンドアンカーを使用する斜面および構造物を長期にわたり健全な状態で利用していくために、または長期間経過したグラウンドアンカーの健全性を評価し、グラウンドアンカーおよび斜面・構造物等のできるかぎりの延命化を図るために、グラウンドアンカーの点検・健全性調査・対策に関する考え方をまとめたものである。


「グラウンドアンカー維持管理マニュアル(2008年7月発行)」の韓国語翻訳版図書「그라운드 앵커 유지관리 매뉴얼」は、国立研究開発法人土木研究所及び一般社団法人日本アンカー協会とは一切関係ありません。

 

書名
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック
編著
(独)土木研究所、(一財)土木研究センター 地盤汚染対応技術検討委員会
体裁
A5版 101頁
出版社
(株)大成出版社  電話:03-3321-4131
本体価格
2,000円+税
発行年月
平成27年3月31日
内容
建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック

 「建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応マニュアル(暫定版)」および「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(改定版)」の内容を踏まえつつ、実務担当者が自然由来の重金属等を含む発生土の扱いについて対応できるよう、調査、評価、設計、対策についての考え方、各種法令との関連等、具体例を交えながら解説しました。
 今後、東京オリンピックやリニア新幹線建設工事などで自然由来重金属等含有土が大量に発生することが予想される中、適切な対応に役立つものと期待されます。

書名
地すべり防止のための水抜きボーリングの実際
編著
(独)土木研究所、(株)アクアコントロール、(株)宇部建設コンサルタント、(株)東建ジオテック、鉱研工業(株)、(株)エスイー、日本基礎技術(株)、鹿島建設(株)、フリー工業(株)
体裁
B5版 128頁
出版社
鹿島出版会   電話:03-6264-2301
本体価格
3,400円+税
発行年月
平成25年12月20日
内容
地すべり防止のための水抜きボーリングの実際

 水抜きボーリング(横ボーリングと集水ボーリング)の施工手順に基づいて、47のQ&Aでノウハウを、基礎事項(目的、用語等)、施工の準備(施工計画、仮設備、施工機械等)、削孔(長さ、直進性、地質、管理等)、保孔管(種類、使い分け、共上がり、継ぎ手等)、維持管理(寿命、点検、孔内洗浄等)に分類し、わかりやすく解説しました。調査設計者、オペレーター、現場管理者、発注者の必携書となると考えます。
 紹介ページはこちらです。

書名
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)
編著
(独)土木研究所
体裁
A5版 204頁
発行所
(一財)土木研究センター  電話:03-3835-3609
発売所
丸善出版(株)       電話:03-3512-3256
本体価格
2,000円+税
発行年月
平成25年12月1日
内容
建設発生土利用技術マニュアル(第4版)

 「建設発生土利用技術マニュアル(第3版)」(平成16年9月)の発刊後、建設汚泥のリサイクルに関わる通知等を踏まえ,国土交通省では,平成18年8月に「発生土利用基準について」が改定されました。さらに,平成20年4月には建設リサイクルの推進に向けた基本的考え方,目標,具体的施策をとりまとめた「建設リサイクル推進計画2008」が策定されました。この計画期間は平成20~24年度までの5箇年のものでしたが,建設発生土については平成17年度の実績で80.1%であった有効利用率を平成27年度の目標として90%まで引き上げることが示されており,引き続き建設発生土のさらなるリサイクルが求められることとなっています。
 このような背景を踏まえ,平成18年の「発生土利用基準について」の見直し,平成22年4月の土壌汚染対策法の改正のほか,建設汚泥の利用に関する基準類,地盤汚染や廃棄物混じり土,自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応に係わるマニュアル類の整備等,関連法令や基準類との整合性を図り、第4版への改訂を行いました。

書名
地すべり線の形状推定法
編著
(独)土木研究所、国際航業(株)、日本工営(株)、基礎地盤コンサルタンツ(株)、(株)キタック、(株)レイディック
体裁
B5版 136頁
出版社
(株)鹿島出版会  電話:03-6264-2301
本体価格
3,800円+税
発行年月
平成25年5月8日刊行
内容
地すべり線の形状推定法

 土木研究所と民間企業6社で実施した共同研究の成果などをもとに、すべり線推定プログラムを適切に利用する上で必須となる地表変位データを用いたすべり線の算出理論とその応用に関する事項が取りまとめられています。
 紹介ページはこちら です。




書名
河川堤防の統合物理探査 -安全性評価への適用の手引き-
編著
(独)土木研究所、(一社)物理探査学会
体裁
B5版 120頁(総カラー)
出版社
(株)愛智出版  電話:042-585-1014
本体価格
2,800円+税
発行年月
平成25年3月30日刊行
内容
河川堤防の統合物理探査 -安全性評価への適用の手引き-

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書名
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(改訂版)
編著
(独)土木研究所
体裁
B5版 144頁
出版社
(株)鹿島出版会  電話:03-6264-2301
本体価格
2,400円+税
発行年月
平成24年4月
内容
建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(改訂版)

 平成22年4月に改正土壌汚染対策法が施行され、自然由来の地盤汚染も法の対象となったこと等、建設事業に大きな影響を与える状況に対応し、地盤汚染への対応で公共建設工事遂行上必要となる全般的な事項について整理して「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(暫定版)」を見直しました。
 建設工事において地盤汚染に遭遇した際に、敷地外へ搬出する土量を減らし、工期の遅れやコスト増加を防ぐのに有効な調査、影響予測、対策、モニタリングの方法について解説しており、公共建設工事の実務に役立つことが期待されます。

書名
非破壊・微破壊試験によるコンクリート構造物の検査・点検マニュアル
編著
(独)土木研究所、(社)日本非破壊検査協会
体裁
B5版 330頁
出版社
(株)大成出版社  電話:03-3321-4131
本体価格
3,400円+税
発行年月
平成22年8月
内容
非破壊・微破壊試験によるコンクリート構造物の検査・点検マニュアル

 本書は、1999年度から2007年度の9年間、新設コンクリート構造物の検査方法の確立、また、検査結果を初期値として点検に利用し、維持管理を適切に行うことを目的に、(独)土木研究所、(社)日本非破壊検査協会をはじめ多くの大学、民間との共同研究の成果をとりまとめたものです。コンクリート構造物の品質確保、維持管理に役立つものと期待します。



 

書名
地すべり地における挿入式孔内傾斜計計測マニュアル
編著
(独)土木研究所、応用地質(株)、坂田電機(株)、日本工営(株)
体裁
B5版 222頁
出版社
(株)理工図書  電話:03-3230-0221
本体価格
3,200円+税
発行年月
平成22年7月
内容
土系地すべり地における挿入式孔内傾斜計計測マニュアル

 本書は、2007年度から2009年度の3年間、地すべりなどの地中内部の動きを計る技術として多く使用されている挿入式孔内傾斜計において、しばしば発生する不良データの原因究明と対処方法の提案、また適切な計測データを得るための計測技術の標準化を目的として、土木研究所と民間企業3社との共同研究の成果をとりまとめたものです。本書に準拠して挿入式孔内傾斜計を使用することで、地すべり地における適切な地中変位計測、それによる地すべり機構の解明に資するものと期待しています。


 

書名
土系舗装ハンドブック(歩道用)
編著
(独)土木研究所
体裁
A5版 100頁
出版社
(株)大成出版社  電話:03-3321-4131
本体価格
2,000円+税
発行年月
平成21年8月
内容
土系舗装ハンドブック(歩道用)

 土系舗装は、自然に近い風合いがあり、適度なやわらかさを有することから、歩行者に優しい舗装技術として期待されています。
 独立行政法人土木研究所では、平成18年度から民間企業8社(6グループ)との共同研究として「土系舗装の歩道への適用に向けた研究」を行っています。
 本書は、これら共同研究で得られた試験データおよび検討の際に得られた知見をとりまとめ、歩道における土系舗装の適した施工箇所選定の考え方、工法の種類、設計方法、施工方法、品質管理方法および評価手法、事後調査項目等をとりまとめたものです。

 

書名
建設汚泥再生利用マニュアル
編著
(独)土木研究所
体裁
A4版 298頁
出版社
(株)大成出版社  電話:03-3321-4131
本体価格
5,000円+税
発行年月
平成20年12月
内容
建設汚泥再生利用マニュアル

 本書は建設汚泥のリサイクルの向上を目的として、平成11年度に刊行された「建設汚泥リサイクル指針」を改訂したものです。改訂にともない、建設汚泥の判断基準に関する詳細な説明や、新しいリサイクル技術、豊富なリサイクル事例などが掲載されており、現場で直面する多数の問題にも対応できる、実務者向けの分かりやすい専門書となっています。


 

書名
流動化処理土利用技術マニュアル 《平成19年/第2版》
編著
(独)土木研究所、(株)流動化処理工法総合監理
体裁
B5版 121頁
出版社
技報堂出版(株)  電話:03-5217-0885
本体価格
3,000円+税
発行年月
平成20年2月
内容
流動化処理土利用技術マニュアル 《平成19年/第2版》

 流動化処理工法は、建設現場から発生する様々な種類の土(建設汚泥を含む)を主材料とし、固化剤を加えて流動化した処理土を、土工による締固めが難しい狭隘な空間などに流し込み施工で隙間を充填する工法で、安定した強度と高い密度を得ることができます。
 本マニュアルは、共同研究の成果として平成9年に発刊されました「流動化処理土利用技術マニュアル(初版)」を、今般の社会動向や技術の進展を踏まえ、第2版への改訂を行ったものです。

書名
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル
編著
(独)土木研究所
体裁
A5版 83頁
出版社
(株)鹿島出版会  電話:03-6264-2301
本体価格
1,900円+税
発行年月
平成18年4月
内容
土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル

 本マニュアルは、「建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対策マニュアル(暫定版)」に示した簡易測定法マニュアルです。
 本マニュアルは、試料の前処理法である抽出法と精製法を迅速・簡易化する方法、および定量分析法を迅速・簡易化する方法について、使用目的によってこれらを適切に組み合わせて適用することを示しています。


書名
建設工事における他産業リサイクル材料利用技術マニュアル
編著
(独)土木研究所
体裁
A4版 246頁
出版社
(株)大成出版社  電話:03-3321-4131
本体価格
3,900円+税
発行年月
平成18年4月
内容
建設工事における他産業リサイクル材料利用技術マニュアル

 土木研究所では従来の廃棄物の利用に対する技術的メニューを多様にし、活用できる範囲を拡大するため、一般廃棄物や産業廃棄物のような建設業以外で発生する廃棄物、すなわち他産業廃棄物の再利用に関する研究を数多く実施してきたすでに、それらの成果の一部を「公共事業における試験施工のための他産業再生資材評価マニュアル案」(土木研究所資料第3667号、平成11年9月)としてとりまとめています。
 本マニュアルは、土木研究所内外におけるその後の研究・開発の成果を追加すると同時に、より積極的に他産業で排出される廃棄物を原料としたリサイクル材料を積極的に受け入れることを前提とした内容に一新されております。

書名
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対策マニュアル(暫定版)
編著
(独)土木研究所
体裁
B5版 128頁
出版社
(株)鹿島出版会  電話:03-6264-2301
本体価格
2,200円+税
発行年月
平成17年12月
内容
建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対策マニュアル(暫定版)

 本マニュアルは、上記既刊図書「建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル(暫定版)」の姉妹書であり、ダイオキシン類汚染の対応策を待望する声に応えるために発刊したものです。ダイオキシン類は微量でも毒性が強く、分析、対策、モニタリングなどの実施にも技術的に難しい課題を抱えております。本書では、このようなダイオキシン類汚染の特徴を踏まえ、現場で遭遇した場合に、技術的に実行可能な対策案を提示するとともに、対策事例についても紹介するものです。

書名
土木工事現場における現場内利用を主体とした建設発生木材リサイクルの手引き(案)
編著
(独)土木研究所
体裁
B5版 121頁
出版社
(株)大成出版社  電話:03-3321-4131
本体価格
1,900円+税
発行年月
平成17年12月
内容
土木工事現場における現場内利用を主体とした建設発生木材リサイクルの手引き(案)

 天然資源の消費抑制、環境負荷低減、持続的発展が可能な社会を実現するため、平成12年6月に「循環型社会形成推進基本法」が公布されました。また、「資源の有効な利用の促進に関する法律」、「廃棄物の処理および清掃に関する法律」が公布され、同法では、事業者の責務として、再生資源の再利用や廃棄物の再生利用の推進が謳われております。
 本書は、環境問題の解決に資することを目的として、土木工事から発生する木材を対象に、現場内での利用を主体として、制度や木質としての特徴を活かすリサイクル方法を手引き(案)として取り纏めるとともに、事例を紹介するものです。

書名
人用医薬品物理・化学的情報集
編著
(独)土木研究所、東和化学(株)
体裁
A5版 246頁
出版社
技報堂出版(株)  電話:03-5217-0885
本体価格
6,400円+税
発行年月
平成17年11月
内容
人用医薬品物理・化学的情報集

 生活用水の多くを河川・湖沼等の表流水に依存している我が国においては、河川・湖沼等の水環境の微量化学物質汚染について関心が高い。内分泌攪乱化学物質(いわゆる環境ホルモン)の環境汚染問題については記憶に新しいところであるが、最近では、類似の問題として医薬品等、生理活性を伴う微量な化学物質汚染が社会的な関心事となりつつあります。日本国内においては、水環境や下水道における医薬品等による汚染実態、除去特性に関する調査や生態影響に関する調査研究が始まったばかりです。
 本書は、調査対象物質の選定に資するため、これまでに収集した医薬品情報を整理し、医薬品を構成する化学物質の基本となる物理・化学情報についてまとめたものです。掲載した化学物質は、平成14年度国内売上高100億円以上の医療用医薬品について、薬効成分ごとに整理したものであり、その数は115物質あります。

書名
非破壊試験を用いた土木コンクリート構造物の健全度診断マニュアル
編著
(独)土木研究所、日本構造物診断技術協会
体裁
A5版 216頁
出版社
技報堂出版(株)  電話:03-5217-0885
本体価格
4,400円+税
発行年月
平成15年10月
内容
非破壊試験を用いた土木コンクリート構造物の健全度診断マニュアル

 目視調査による従来からの点検に各種の非破壊試験を追加した土木コンクリート構造物の健全度診断マニュアルです。土木コンクリート構造物の点検や調査・補修などの維持管理計画策定の際にお役に立つことを期待しています。




書名
エコセメントコンクリート利用技術マニュアル
編著
(独)土木研究所
体裁
A5版 116頁
出版社
技報堂出版(株)  電話:03-5217-0885
本体価格
2,000円+税
発行年月
平成15年3月
内容
エコセメントコンクリート利用技術マニュアル

 普通エコセンメントを鉄筋コンクリート材料として利用する際に留意すべき基本的な事項についてとりまとめたものです。