西暦(和暦)
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組織の変遷
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おおよその時代背景と研究分野
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1922 (大正11)
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内務省土木試験所発足 (第四科:瀝青材料、化学材料)
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主な研究としては・・・
- コンクリート用骨材の研究
- コンクリート舗装に関する標準示方書策定のため、舗装用コンクリートの配合・施行方法を明らかにするための研究
- ダムのマスコンクリート施工時の発熱問題解決のための熱的性質に関する研究
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1938 (昭和13)
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内務省土木研究所 (コンクリート試験科)
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主な研究としては・・・
- コンクリートの材料・設計・施工に関する試験・調査・研究
- 物資不足への対応のため、貧配合コンクリートに関する研究
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1948 (昭和23)
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建設省土木研究所発足 (材料研究室)
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昭和20年代後半より以下の研究を開始
- AEコンクリートの研究
- 塑性理論を用いたコンクリート構造物の設計法に関する研究
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1958 (昭和33)
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建設省土木研究所 (材料構造部 コンクリート研究室)
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昭和30〜40年代、コンクリートの生産量は飛躍的に増加。
当初はセメントが非常に高価だったために入念な設計・施工がなされていたものが、
急速施工をするようになり、
以前のようなレベルを維持することが困難になってきた。
昭和30年代からの主な研究としては・・・
- アーチダム建設に伴う三軸応力下の強度に関する研究
- 天然河川砂利の枯渇化に伴う砕石を用いたコンクリートの特性に関する研究
- 舗装用硬練りコンクリートの配合方法に関する研究
- コンクリートの品質検査方法に関する研究
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1960 (昭和35)
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建設省土木研究所 (地質化学部 コンクリート研究室)
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昭和40年代後半の主な研究としては・・・
- 材料・施工法に関する研究
- 品質管理に関する研究
- 耐久性に関する研究
- 設計法に関する研究
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1979 (昭和54)
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つくばに移転
建設省土木研究所 (地質化学部 コンクリート研究室)
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昭和50年代に入ると種々のコンクリート構造物の早期劣化現象が表面化。
最初に問題となったのは塩害(=海砂の使用による鉄筋のさび)。
さらにアルカリ骨材反応などが問題となった。
主な研究内容としては・・・
- コンクリートの耐久性に関する研究(アルカリ骨材反応、塩害)
- コンクリート構造物の耐震強度に関する研究
- 劣化構造物の補修方法の開発(震災、塩害)
- ダム構造用骨材の品質基準に関する研究
- コンクリート用品質管理法の開発
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2001.1 (平成13)
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国土交通省土木研究所 (材料施工部 コンクリート研究室)
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国土交通省発足
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2001.4 (平成13)
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独立行政法人土木研究所発足 (技術推進本部 構造物マネジメント技術チーム)
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主な研究内容としては・・・
- コンクリート構造物の設計方法の高度化
- 資源の有効活用
- 新材料・新工法
- 品質管理・検査の合理化
- 既設構造物の維持管理
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2008.4 (平成20)
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独立行政法人土木研究所 (材料地盤研究グループ 基礎材料チーム)
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旧構造物マネジメント技術チームの一部が基礎材料チームとして再編された。
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2011.4 (平成23)
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独立行政法人土木研究所 (材料資源研究グループ 基礎材料チーム)
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組織再編により材料資源研究グループとなる。
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2015.4 (平成27)
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国立研究開発法人土木研究所発足 (先端材料資源研究センター 材料資源研究グループ)
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組織再編により旧基礎材料チームが先端材料資源研究センターに統合された。
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