分類 | 書名 | 要旨 | 出版者 | 出版年 | |
基本となる関連図書 | |||||
工事 記録 |
補修・補強工事調書の記入要領(案)(26.3 KB) | 橋梁完成後に実施された全ての補修・補強工事(日常の維持工事は除く)の基本情報を,記録としてとりまとめ蓄積するために必要な事項を定めたものである。 | 国土交通省 道路局 |
2004年 | |
三大 損傷 |
ASR | アルカリ骨材反応による劣化を受けた道路橋の橋脚・橋台躯体に関する補修・補強ガイドライン(案)(1.90 MB) | 「道路橋のアルカリ骨材反応に対する維持管理要領(案)」に示す補修・補強対策を検討する場合の指針を定めたもので,耐荷性能の詳細評価を行う場合の方法等について示したものである。 | 国土交通省 近畿地方整備局 |
2008年 |
耐震 補強 |
既設橋の耐震補強設計に関する技術資料 | 本資料は,個別の橋の構造条件と橋に求められる耐震性能を踏まえて適切に耐震補強設計を行う場合の考え方をとりまとめたものである。 | 国総研資料 No. 700, 土研資料 No.4244 |
2012年 | |
3箇年プログラム | 「緊急輸送道路の橋梁耐震補強3箇年プログラム」耐震補強マニュアル(案)(2.3MB) | 本マニュアル(案)は,「緊急輸送道路の橋梁耐震補強3箇年プログラム」の対象とする橋梁のうち,特に優先的に耐震補強を実施する必要のある橋梁について,具体的な選定方法及びプログラムにおける基本的な対策について示したものである。 | 国土交通省 都市・地域整備局 道路局 |
2005年 | |
3箇年プログラム | 「新幹線,高速道路をまたぐ橋梁の耐震補強3箇年プログラム」耐震補強マニュアル(案)(2.3MB) | 本マニュアル(案)は,「新幹線,高速道をまたぐ橋梁の耐震補強3箇年プログラム」の対象とする橋梁のうち,特に優先的に耐震補強を実施する必要のある橋梁について,具体的な選定方法及びプログラムにおける基本的な対策について示したものである。 | 国土交通省 道路局 |
2005年 | |
震前対策 | 道路震災対策便覧(震前対策編) | 地震による道路の被害を最小化し,施設被害が発生した場合の影響を抑止するとともに,早期に被害を復旧するために必要な事項を,道路の震災対策に携わる実務者に参考となるようとりまとめたものである。 | (社)日本道路協会 | 2006年 | |
震災復旧 | 道路震災対策便覧(震災復旧編) | 迅速な震災復旧を行うために不可欠な被災調査,被災度判定および復旧工法等に関する技術的な手法と,あわせて復旧体制,広報などソフト面における対応も記述し,震災復旧の進め方をまとめたものである。 | (社)日本道路協会 | 2007年 | |
基本となる関連図書を補完する関連図書 | |||||
三大 損傷 |
脱塩工法 | 塩害を受けたコンクリート構造物の脱塩工法に関する共同研究報告書(6.6MB) | 塩害を受けた鉄筋コンクリート部材の補修方法である電気化学的脱塩(脱塩工法)について検討し,電気化学的脱塩工法による補修ガイドライン(案)としてとりまとめた。 | 土研共同研究 No.382 |
2008年 |
塩害対策資料集 | コンクリート橋の塩害対策資料集 -実態調査に基づくコンクリート橋の塩害対策の検討- |
2000~2001年にかけて実施された全国塩害実態調査の結果と道路橋示方書・同解説III・IV編(平成14年3月)に反映された新しい塩害対策の背景や考え方について報告するものである。 | 国総研資料 No.55 |
2002年 | |
鋼床版の疲労対策工法-SFRC舗装 | 鋼床版橋梁の疲労耐久性向上に関する共同研究(その2・3・4)報告書 -SFRC舗装による既設鋼床版の補強に関する設計・施工マニュアル(案)-(12.9MB) |
疲労耐久性を向上させるために、剛性の高い鋼繊維補強コンクリート(SFRC)を舗設することで溶接部に発生する局部応力を軽減する工法の開発を目的として、共同研究「鋼床版橋梁の疲労耐久性向上技術に関する共同研究(その2・3・4)」(平成16~20年度)を行ってきた。本報告書は共同研究の成果の一部をマニュアル(案)としてとりまとめたものである。 | 土研共同研究 No.395 | 2009年 | |
鋼 部材 |
鋼橋の局部腐食 | 鋼道路橋の局部腐食に関する調査研究 | 鋼橋における主桁の腐食の実態把握及び桁端部が集中的に腐食した場合の耐荷力への影響について,現況の点検データ等から統計的分析を行い数値解析により検討を行ったものである。 | 国総研資料 No.294 |
2006年 |
ボルト接合-エポキシ樹脂 | 接合面にエポキシ樹脂を塗布したボルト継手に関する検討(30.7MB) | 本研究では、ボルト継手の接合面に比較的厚いエポキシ樹脂を塗布した供試体を用いて、ボルト軸力の経時変化の測定及び静的載荷試験を行い、樹脂厚がボルト軸力やすべり耐力に及ぼす影響について検討を行ったものである。 | 土研資料 No.4091 |
2008年 | |
RC 部材 |
炭素繊維シート接着工法-設計・施工指針(案) | コンクリート部材の補修・補強に関する共同研究報告書(III)-炭素繊維シート接着工法による道路橋コンクリート部材の補修・補強に関する設計・施工指針(案)-(10.6MB) | 炭素繊維シート接着工法を道路橋コンクリート部材の補修・補強に適用するための設計・施工指針(案)をとりまとめたものである。 | 土研共同研究 No.235 |
1999年 |
PC 部材 |
PC上部工-断面修復工法 | プレストレストコンクリート構造物の補修の手引き(案)[断面修復工法] | 主に塩害の被害を受けたプレストレストコンクリート橋上部構造を、断面修復工法によって補修する場合の留意すべき事項をとりまとめたものである。平成15年~平成17年の間に、(社)プレストレスト・コンクリート建設協会と土木研究所によって行われた共同研究から得られた知見をまとめたもの。 | 土研共同研究 (社)プレストレスト・ コンクリート建設協会 |
2009年 |
RC 床版 |
疲労耐久性 | 道路橋床版の疲労耐久性に関する試験 | 平成8~12年度にかけて,既設RC床版の疲労耐久性及び既設RC床版に対する各種補修・補強工法の効果を把握することを目的として輪荷重走行試験機により検討を行ったものである。 | 国総研資料 No.28 |
2002年 |
RC 橋脚 |
段落し部の耐震性判定法及び耐震補強法 | 鉄筋コンクリート橋脚主鉄筋段落し部の耐震性判定法及び耐震補強法に関する研究 | 本報告は,RC橋脚の主鉄筋段落し部の耐震性判定法及び耐震補強法の開発を目的として,RC橋脚模型を用いて実験的に検討した結果をとりまとめたものである。 | 土木研究所報告 No.189 |
1993年 |
鋼板巻立て工法 | 曲げ耐力制御式鋼板巻き立て工法による鉄筋コンクリート橋脚の耐震補強(5.8MB) | 鉄筋コンクリート橋脚の曲げ耐力と変形性能を同時に向上させる耐震補強工法として、曲げ耐力制御式鋼板巻き立て工法を提案し、本手法の実用性と評価法を実験により検証した結果を取りまとめたものである。 | 土研資料 No.3444 |
1996年 | |
基礎 | 設計・施工マニュアル | 既設基礎の耐震補強技術の開発に関する共同研究報告書(その3)(6分冊) 6分冊の1(20.1MB) 6分冊の2(8.1MB) 6分冊の3(9.1MB) 6分冊の4(6.7MB) 6分冊の5(5.6MB) 6分冊の6(6.4MB) |
桁下空間や近接構造物の影響が少ない効率的な耐震補強工法の開発を目的とし、「既設基礎の耐震補強技術の開発」に関する共同研究を実施してきた。本報告書は、平成13年度における5工法の研究成果、異種群杭の静的水平載荷実験や振動台実験の分析結果や解析結果についてとりまとめるとともに、5工法の設計・施工マニュアルをとりまとめたものである。 | 土研共同研究 No.282 |
2002年 |
基礎の耐震性能簡易評価手法 | 既設道路橋基礎の耐震性能簡易評価手法に関する研究(130 KB) | 本研究は,既設道路橋基礎の耐震性能水準を区分した上で,優先度を設けて段階的に耐震補強を実施するために,既設道路橋基礎の脆弱度を簡易に判定するための手法を整備したものである。 | 土研資料 No.4168 |
2010年 | |
事例集など | |||||
補修・補強事例集 | 道路橋補修・補強事例集 (2007年版) (2009年版) (2012年版) |
実際に維持管理に携わる比較的経験の浅い技術者を対象に、既設道路橋の維持管理を円滑に行うことができるように、維持管理の基本的な事項や、補修・補強の事例を示したものである。 | (社)日本道路協会 | 2007年 2009年 2012年 |
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耐震補強工法事例集 | 既設橋梁の耐震補強工法事例集 | 本事例修は,個々の下部構造の耐震性能の向上を図る対策とともに,橋全体の耐震性能を考慮した補強対策を,経済的かつ効果的に行う上で参考となる考え方,設計例,新技術等を取りまとめたものである。 |
(財)海洋架橋・ |
2005年 | |
参考資料 | 既設道路橋の耐震補強に関する参考資料 | 平成8年11月1日に改定された道路橋示方書に準じて既設道路橋の耐震補強を円滑に行うことができるように、設計の流れや計算例を資料としてとりまとめたもの。 | (社)日本道路協会 | 1997年 | |
参考資料 | 既設道路橋基礎の補強に関する参考資料 | 改訂された道路橋示方書に準じた既設橋基礎の耐震補強をはじめ、基礎周辺の局所洗掘や河床低下が生じた場合などにおいて基礎の補強を実施するにあたり、設計計算を円滑に行うことができるように、補強の考え方や各種補強工法の概要、設計計算の考え方等をとりまとめたものである。 | (社)日本道路協会 | 2000年 |